増築リフォームの費用相場は?工事内容別の目安と注意点を解説

「今の家をもう少し広くできたら…」そう思いながらも、増築リフォームにどのくらい費用がかかるのか、どんな工事が必要なのか分からず、なかなか一歩を踏み出せない方も多いのではないでしょうか。

収納が足りない、家の中の移動がしづらいといった住まいの不便は、日々の暮らしの中で少しずつストレスとして積み重なっていきます。

一方で増築リフォームは、増築する部屋の広さや建物の構造によって、費用や注意点が大きく異なるため、情報が分かりにくいと感じやすいのも事実です。

そこで本記事では、増築リフォームの費用相場を中心に、工事内容別の費用の目安や事前に知っておきたい注意点、さらに費用を抑えるためのポイントまで、分かりやすく解説します。

これからの暮らしをより快適にするために、増築リフォームを検討されている方は、ぜひ参考になさってください。

記事監修者

安藤

建築士の安藤です。リフォーム業界歴20年。住まいを通じ、豊かな暮らしをお届けいたします!!ゆうネット公式YouTubeでリフォームお役立ち情報も配信中。

この記事の目次

増築リフォームの費用相場と工事日数

お金の話は、やはり一番気になるところですよね。増築は「どこを」「どれくらい」広げるかで金額が大きく変わります。

あらかじめ費用の相場感をつかんでおくことで、見積書を見た際に「思っていたより高いかも?」「安すぎて逆に不安…」といった違和感に気づきやすくなります。

ここでは、増築リフォームの費用相場とあわせて、工事にかかる日数の目安についてもご紹介します。

施工別の早見表

増築の費用は、工事内容によって必要な材料や設備機器、電気配線や水道・排水の配管工事の有無が異なるため、金額や工事日数に幅があります。

まずは一覧にまとめた早見表で、全体像を確認しましょう。

施工内容費用相場工事日数
トイレの増築リフォーム150~250万円1週間~10日
浴室の増築リフォーム250~450万円2~3週間
キッチンの増築リフォーム300~450万円2~3週間
洋室の増築リフォーム300~500万円2~3週間
和室の増築リフォーム300~500万円2~3週間
2階の増築リフォーム250~1200万円1~2ヶ月
離れの増築リフォーム1坪あたり50~80万円10日~1ヶ月半
サンルームの増築リフォーム50~200万円5~10日
ガレージの増築リフォーム150~350万円10日~2週間
ベランダ・バルコニーの増築リフォーム50~350万円3日~2週間

このあと、各項目について詳しく見ていきましょう。

トイレの増築リフォーム

トイレを増築する場合の相場は150~250万円程度、工事日数は1週間~10日ほどが目安です。

ただ部屋をつくるだけでなく、トイレの設置や水道管・排水管をつなぐ複雑な工事が必要になるため、普通のお部屋を増築するより費用が高くなる傾向にあります。

「寝室の近くにトイレを増やしたい」という要望もありますが、配管の距離によって費用が変わるため、設置場所はリフォーム会社とよく相談しましょう。

浴室の増築リフォーム

現在の浴室を解体し、足を伸ばせる浴槽を実現するためにスペースを広げるケースもあります。

浴室を広げる増築リフォームの相場は250~450万円程度、工事日数は2~3週間が目安です。

ユニットバス(工場でつくられ、現場で組み立てる浴室)本体の費用に加え、水道・お湯の配管や排水管、防水処理などが必要になるため、高額になりやすい工事です。

なお、工事中は浴室が使えない期間ができるため、銭湯の利用などもあらかじめ想定しておくと安心です。

キッチンの増築リフォーム

二世帯住宅への対応や、壁付けキッチンを対面式に変更するためにキッチンの増築リフォームを行う場合も少なくありません。

キッチンを増築する際の相場は300~450万円程度、工事日数は2~3週間ほどです。

キッチン本体の価格が高いことに加え、換気扇のダクト工事やガス・電気工事が必要になるため、増築の中でも高額になりやすい工事といえます。

また選ぶキッチンのグレードで総額が大きく変わるので、しっかり見積もりを取ってから計画を進めましょう。

洋室の増築リフォーム

趣味の部屋やゲストルームとして、庭の一部を活用して洋室を増築するケースも多く見られます。

6畳程度の洋室を増築する場合、費用相場は300~500万円程度、工事日数は2~3週間が目安です。

水回りのような設備工事や配管工事は不要ですが、増築する面積が広くなるほど費用はかかります。

断熱材や窓の性能にもこだわると、工事費用は上がりますが、より快適なお部屋になりますよ。

和室の増築リフォーム

客間として使ったり、将来的に寝室にしたりと、1室あれば何かと便利な和室。

6畳程度の増築を行う場合、費用相場は300~500万円程度、工事日数は2~3週間が目安です。洋室の工事より、少し時間がかかる傾向があります。

和室は内装の仕様によって費用差が出やすく、土壁や格天井などを採用するとコストが上がる可能性が高いです。

一方で畳を取り入れつつ壁や天井はクロス仕上げにする「和モダン」仕様にすれば、費用を抑えることも可能です。

2階の増築リフォーム

1階の屋根の上に2階部分を増築する場合、費用相場は250~1200万円程度、工事日数は1~2ヶ月が目安です。

2階の増築リフォームは、1階の柱や壁を補強する必要があり、屋根の解体も伴うため増築の中でも特に大規模で難易度の高い工事となります。

また、今の建物の構造によっては、そもそも2階の増築ができない場合もあります。早めにリフォーム会社の診断を受けましょう。

離れの増築リフォーム

敷地内に親世帯用の小さな家を建てたり、書斎や趣味用の部屋をつくったりするために、離れの増築リフォームを行う場合もあります。

新たに離れをつくる場合は、1坪(約3.3平米、畳2枚分)あたり50~80万円程度が目安で工期は10日~1ヶ月半ほどです。費用・工期ともに新築と同様になると捉えておきましょう。

離れの増築では、電気・ガス・水道の引き込みが必要になり、キッチンやトイレを備える場合は一戸建てを建てるのと同規模の工事になります。

なお、離れの増築は建築確認申請などの手続きが必要になるケースも多いため、実績のあるリフォーム会社に相談することが重要です。

サンルームの増築リフォーム

洗濯物を干したりペットが日向ぼっこしたりするだけでなく、趣味の園芸部屋などにも活用できるサンルーム。増築リフォームの費用相場は50~200万円程度、工事日数は5~10日ほどが目安です。

既製品のサンルームを取り付けるだけなら比較的安価ですが、基礎をつくって部屋として使う場合は費用が上がります。

また、サンルームは夏に暑くなりやすいため、断熱や換気の工夫もセットで考えると快適に使えます。

ガレージの増築リフォーム

ガレージを増築する場合の相場は150~350万円程度、工事日数は10日~2週間ほどが目安です。

柱と屋根だけの簡単なカーポートなら比較的安価ですが、壁とシャッター付きのガレージをつくる場合は高額になります。

ガレージやカーポートを増築する場合は、車のサイズだけでなく、ドアを開け閉めできるスペースも考慮する必要があります。

また、ガレージやカーポートはお庭(外構)の印象を左右する要素になるため、リフォーム会社を選ぶ際は外構工事の実績も確認しておくと安心です。

ベランダ・バルコニーの増築リフォーム

2階に洗濯物を干す場所を増やしたいときや、アウトドアリビングのようにくつろぐ空間をつくりたいときに人気のベランダ・バルコニーの増築リフォーム。

費用相場は50〜350万円程度、工事日数は3日〜2週間ほどが目安です。費用の幅が広いのは、設置方法や広さによって大きく変わるためです。

アルミの柱を立て、ポリカーボネートなどのプラスチック屋根を付けるタイプは比較的安価に設置できます。一方、家と一体型で増築する場合は、2階の増築と同じくらいの費用がかかることもあります。

また、ベランダやバルコニーの増築は外観への影響が大きいため、完成イメージをパース(完成予想図)などで確認しておくと安心です。

そもそも「増築」とは?

ここまで増築の費用相場や施工内容について解説してきましたが、そもそも「増築」とはどういう工事なのか、具体的に把握していない方もいるでしょう。

ここでは、「増築」の意味や「改築」との違いを理解しておくだけでもリフォーム会社との打ち合わせがスムーズに進むため、それぞれ確認していきましょう。

「増築」の意味

「増築」とは、簡単に言うと「家の床面積を増やす工事」のこと。今ある建物と一体で増築するケースと、別棟で増築するケースが考えられます。

たとえばお部屋の横に新しいお部屋をくっつけたり、1階の上に2階を増やしたり、母屋の横に離れをつくったりするのが増築にあたります。

また増築は「建築確認申請」が必要になる場合が多く、建築基準法などの法規を確認しながら進める必要があります。そのため、リフォームの中では難易度が高い部類です。

「改築」との違い

一方「改築」とは、「建物の全部または一部を取り壊し、元の建物と同じような建物をつくる工事」を指します。ですから、増築のように建物の規模が大きくなることはありません。

改築は「元の建物と同じような建物をつくる」という部分がポイントになります。そのため、木造の家を壊したあと鉄骨造で建て直すと「改築」ではなく「新築」扱いになります。

たとえば、傷んだり火事で燃えたりした部分を元通りに直す工事などは「改築」に含まれます。覚え方の目安としては、広くなるなら「増築」、広さや建て方が同じなら「改築」と考えるとわかりやすいです。

うちは増築と改築、どちらがいいかな?」「どこの相談したらいいのだろう?」と悩んでいる方は、ぜひ私たち「優良工事店ネットワーク」にご相談ください。

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増築リフォームの魅力(メリット)とは

メリットを理解しておくことで、リフォーム計画をより安心して進められます。

ここでは、増築リフォームならではの3つの魅力についてご紹介します。

  • 居住空間を広くして快適に過ごせる
  • 建て替えに比べて費用や工期を抑えられる
  • 仮住まいせずにリフォームできることが多い

それぞれ詳しく見ていきましょう。

居住空間を広くして快適に過ごせる

増築の大きなメリットは、なんと言っても「今の家の狭さを解消し、物理的に部屋を広くできる」ところでしょう。

増築すると、単なる模様替えでは解決できない「部屋数不足」や「収納不足」を根本から解決できます。

「子ども部屋が足りない」「LDKが狭くて過ごしにくい」といった悩みが解消され、家族みんながゆったり過ごせるようになります。

建て替えに比べて費用や工期を抑えられる

増築なら、家全体を壊してつくり直す「建て替え」よりも費用を安く、工事期間も短くすることができます。

建て替えは費用も工期も大きくなりやすい一方で、増築は必要な部分だけ工事するため、内容によっては費用や工期を抑えられるケースがあります。

予算に限りがある場合は、建て替えよりも増築のほうが現実的な選択肢になるでしょう。

仮住まいせずにリフォームできることが多い

増築なら、今の家に住みながら工事できるケースが少なくありません。

増築は今の生活空間に直接手を入れる工事が少ないため、お部屋と、キッチンやお風呂などの生活設備をそのまま使えるからです。

仮住まいへの引っ越し費用や家賃がかからない点は、建て替えに比べて大きなメリットと言えます。ただし、工事中は騒音やホコリが出ることがあるので、多少の不便は覚悟しておく必要があります。

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増築リフォームの注意点(デメリット)と対策

さまざまなメリットのある増築ですが、工事が終わってから後悔しないためにも注意点をしっかり押さえておく必要があります。

ここでは、以下の増築リフォームの注意点と対策についてまとめています。

  • 建ぺい率・容積率オーバーなど増築できない家もある
  • 既存部分と増築部分の強度(耐震性など)に差が生じやすい
  • 10平米を超える増築は建築確認申請が必要になる
  • 登記手続きが必要になり、固定資産税が増える場合がある

それでは、それぞれ詳しく解説します。

建ぺい率・容積率オーバーなど増築できない家もある

どんなに敷地が余っていても、法律で決められた「敷地に対して建てていい広さの上限」を超えて増築することはできません。

建築基準法という法律で、土地にはそれぞれ「敷地に対してこの割合(建ぺい率※-1・容積率※-2)までなら建物を建てていいよ」というルールが規定されています。

もし今の家がすでにギリギリの大きさなら、たとえ1畳でも増築すると「違法建築」扱いになってしまいます。

心配な方は自分の家の図面や土地の資料を用意し、リフォーム会社に増築できるかどうかを相談してみましょう。

※-1「建ぺい率」とは、敷地に対して建物の面積がどれくらいまで建てられるかの割合のこと

※-2「容積率」とは、敷地に対して建物の延べ床面積がどれくらいまで建てられるかの割合のこと

既存部分と増築部分の強度(耐震性など)に差が生じやすい

古い家と新しく増築した部分のつなぎ目は、地震の揺れでひび割れが入りやすい傾向があります。これは、古い家と新しい部分では揺れ方が違うため、つなぎ目に負担がかかるからです。

この問題を防ぐためには、既存の家に補強工事をしたり、「エキスパンションジョイント」という、揺れを吸収する特殊なつなぎ方をおこなう必要があります。

また、今の建物が最新の耐震基準を満たしていない場合も注意が必要です。建築確認申請の際には、建物が地震に耐えられることの証明が求められます。

見積もりのときには、必ず「地震対策はどうなっていますか?」と質問し、耐震に詳しいリフォーム会社かどうかを確認しましょう。

参考:建築基準法施行令 第137条の2

10平米を超える増築は建築確認申請が必要になる

増築する面積が10平米(約3坪・6畳弱)を超える場合、原則として役所に「建築確認申請」という手続きが必要になります。

※なお、防火地域・準防火地域では10平米以下でも申請が必要なケースがあります。

建築確認は、設計図書と法令を照らし合わせて「安全な建物」かどうかチェックしてもらうための手続きです。ここで許可が下りないと工事を始められません。

申請には専門的な図面が必要なため、建築士に図面作成と申請を依頼するのが一般的です。その場合、15万〜30万円前後の申請費用が工事費とは別にかかることが多くなります。

6畳以上の増築を検討している場合は、工事費とは別に申請費用も予算に含めておくと安心です。

申請をせずに工事をおこなうと、違法建築となる可能性があるため注意しましょう。

登記手続きが必要になり、固定資産税が増える場合がある

増築で床面積が増えると、法務局で「登記」が必要になり、翌年から固定資産税が少し上がる場合があります。家が広くなると、土地や建物の資産価値が上がったとみなされるためです。

増築した場合は、工事完了後1ヶ月以内に法務局で「建物表題変更登記」をおこなう必要があります。

参考:不動産登記法 第51条

登記を忘れると過料などの罰則があるため、工事が終わったら土地家屋調査士に依頼して手続きを進めると安心です。

また、増築リフォームを検討中の方は、固定資産税が少し増えることも考慮して、無理のない資金計画を立てておくことをおすすめします。

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増築リフォームの費用を抑えるコツ

増築リフォームの費用を抑えるには、工事内容や制度の活用、見積もりの取り方が重要なポイントです。

ここでは、費用を賢く抑える3つのコツについてご紹介します。

  • 工事の内容や範囲を調整する
  • 補助金制度や減税制度を活用する
  • 複数の会社から見積もりを取る(相見積もり)

それぞれ、詳しく解説します。

工事の内容や範囲を調整する

もっともコストカットしやすいのは、工事の内容や範囲をしぼることです。

たとえば増築を10平米以内に収めれば、「建築確認申請」などに伴う諸経費をカットできる場合があります。

使う建築材料や住宅設備のグレードも、リフォーム費用に直結する項目です。こだわりの部分以外のグレードを抑えることで、コストを抑えられます。

「本当に8畳必要か?」「この材料や設備は、こんなにグレードを上げる必要があるか?」を検討してみましょう。

補助金制度や減税制度を活用する

増築と同時に耐震リフォームや断熱リフォーム、またはバリアフリー化などを実施すると、国や自治体の補助金制度を使える場合があります。

これらののリフォームは、大地震への備えや省エネ、あるいは高齢者や体が不自由な人の暮らしやすさにつながるため、国や自治体が補助金を用意しています。

場合によっては、数十万円単位でお金が戻ってくることもあります。ただし、申請期間や予算に制限があるため、リフォーム前に確認して手続きを進めることが大切です。

参考:国土交通省「住宅リフォームの支援制度」

参考:地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

リフォーム会社と契約を結ぶ前に、担当者に「使える補助金や減税制度はありませんか?」と必ず確認してみましょう。

複数の会社から見積もりを取る(相見積もり)

リフォーム会社によって提案内容や金額が異なる場合があるため、1社だけで決めず、2~3社から見積もりを取って比較検討しましょう。

比較すると、A社は「補強が必要で300万」、B社は「別の方法で250万」といったように、プロであっても判断が分かれることもよくあります。

金額だけでなく、「なぜその工事が必要なのか」という説明を比較して、納得できるリフォーム会社を選びましょう。

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増築リフォームの費用に関するよくある疑問

最後に、増築リフォームの費用に関するよくある疑問にお答えします。疑問を事前に解消しておくことで、安心して計画を進められますよ。

ここでは、以下の3つの疑問への回答をご紹介します。

  • 「坪単価」って?なぜ「50~100万円」みたいな幅があるの?
  • 確認申請が必要な場合、費用はどれくらいかかる?
  • 平屋を広げるのと、2階を増築するのはどっちが高い?

それでは、順番に詳しくお答えします。

Q1:「坪単価」って?なぜ「50~100万円」みたいな幅があるの?

坪単価とは、工事金額を工事面積(坪)で割った数字のこと。坪単価に幅があるのは、材料のグレードや工事方法などで金額が変わるからです。

高級な材料を使えば高くなり、工事車両が入りにくい場所なら手作業が増えて人件費が上がります。チラシに「坪単価70万円」と書かれていても、あくまで目安とお考えください。

坪単価だけで計算せず、必ず現地を見てもらって正式な見積もりを出してもらいましょう。

Q2:確認申請が必要な場合、費用はどれくらいかかる?

建物を新しく建てたり、増築したりする場合、「建築確認申請」が必要になることがあります。この申請にかかる費用は、一般的に 15~30万円程度 といわれています。

費用には、以下のようなものが含まれます。

  • 申請図面の作成費:建物の設計図や間取り図など、申請に必要な図面をつくる費用
  • 申請代行費:建築確認申請を役所に提出する手続きを代行してもらう費用
  • 検査手数料:役所が建物の安全性などを確認するための手数料

また、地震や風、積雪などの自然の力に耐えられるかを計算する「構造計算」が必要な増築や大きな改築の場合は、さらに費用が高くなることがあります。

建築会社や設計事務所に見積もりを依頼するときは、費用の中に「確認申請費」や「設計費」が含まれているか、あらかじめ確認しておくと安心です。

Q3:平屋を広げるのと、2階を増築するのはどっちが高い?

基本的には、「2階を増築する」ほうが費用は高くなります。なぜなら1階の補強工事が必要になったり、高い場所での作業に足場が必要だったりするからです。

また、屋根を一度解体してつくり直す手間もかかるため、同じ広さなら平屋を横に広げるほうが安く済みます。敷地に余裕があるなら、1階部分の増築を優先して検討するのがおすすめです。

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まとめ:増築リフォームは事前の費用把握と相見積もりが大切

増築リフォームは、今の家を生かしながらお部屋の数や広さを増やすことができます。建て替えに比べて、費用を抑えながら理想の暮らしを実現できるところが魅力です。

今回解説した相場や注意点を参考に、まずは「どんな部屋が欲しいか」を具体的にイメージしてみてください。そのあと、信頼できるリフォーム会社を見つけることから始めましょう。

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