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執筆：二級建築士 安藤勉
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「昔、部屋を増築した。」
「何度か間取りを変更している。」
「古い家だけど、何回もリフォームしているから大丈夫。」
このように考えている方もいるかもしれません。
しかし、増改築を繰り返した住宅は、建物全体の構造バランスが変わっていることがあります。
リフォームそのものが悪いわけではありません。
問題は、建物全体の耐震性まで考慮して工事が行われているかどうかです。
この記事では、増改築によって耐震性に影響が出る理由や、耐震診断をおすすめするケースについて建築士がわかりやすく解説します。
増改築すると耐震性に影響することがある
増改築では、
- 部屋を増やす
- 壁を撤去する
- 窓を大きくする
- 建物を広げる
など、建物の構造に関わる工事を行うことがあります。
これらの工事内容によっては、建物が本来持っていた耐震バランスが変わる可能性があります。
そのため、増改築後は建物全体の安全性を確認することが大切です。
壁を撤去すると耐震性が低下することも
近年は、和室とリビングをつなげるなど、開放的な間取りへのリフォームが人気です。
しかし、撤去した壁が耐力壁だった場合は注意が必要です。
耐力壁は地震の揺れに抵抗する重要な役割があります。
必要な補強を行わずに壁を撤去すると、耐震性に影響する場合があります。
増築部分との接合部も重要
住宅を増築した場合は、新しい部分と既存部分の接合部も確認が必要です。
接合部の施工方法によっては、地震の際に建物へ大きな負荷がかかることがあります。
特に古い住宅では、増築した時期によって耐震基準が異なることもあります。
時代ごとに耐震基準が違う
何度も増改築した住宅では、
- 建築当初
- 最初の増築
- その後のリフォーム
で、それぞれ異なる時代の基準で工事されていることがあります。
その結果、建物全体として耐震性能に偏りが生じることもあります。
建物の重さが変わっている場合もある
増改築によって、
- 屋根材を重いものへ変更した
- 2階を増築した
- 水まわり設備を増設した
などの場合は、建物全体の荷重バランスも変わります。
耐震性は壁だけではなく、建物の重さとのバランスも重要です。
このような住宅は耐震診断をおすすめ
次のような住宅では、一度耐震診断を検討すると安心です。
- 築40年以上経過している
- 増築を複数回行った
- 壁を撤去したことがある
- 建物の図面が残っていない
- 地震後に建具が閉まりにくくなった
- 基礎や外壁に大きなひび割れがある
一つでも当てはまる場合は、専門家へ相談することをおすすめします。
耐震診断で分かること
耐震診断では、
- 建物全体の耐震性能
- 壁の配置バランス
- 基礎の状態
- 接合部の状態
- 必要な補強方法
などを確認します。
問題がなければ、そのまま安心して住み続ける判断材料になります。
必ずしも大規模な耐震リフォームが必要とは限らない
耐震診断を受けたからといって、必ず大規模な補強工事が必要になるわけではありません。
住宅によっては、
- 一部の壁を補強する
- 金物を追加する
- 接合部を補強する
など、必要な部分だけの工事で済む場合もあります。
診断結果をもとに、優先順位を付けて対策を進めることが大切です。
→ 自宅は地震に耐えられる？耐震診断が必要か判断するポイント
信頼できる工事会社は耐震性を総合的に判断する
増改築を伴うリフォームでは、見た目や使いやすさだけではなく、構造への影響も考える必要があります。
信頼できる工事会社は、
- 建物の履歴を確認する
- 増改築の内容を調査する
- 耐震性への影響を説明する
- 必要な補強だけを提案する
という流れで計画を進めます。
不安をあおって不要な工事を勧めるのではなく、住宅の状態に合わせた提案をしてくれる会社を選びましょう。
リフォームの依頼先で失敗を防ぐためには、会社選びも大切です。
リフォーム会社を選ぶときは、建設業許可・自社施工・見積り・保証の【４つの基準】の4つが特に重要だと考えています。
会社選びについて順番に知りたい方は、こちらをご覧ください。
まとめ
増改築を繰り返した住宅は、建物全体の構造バランスが変わっている可能性があります。
特に、
- 壁を撤去した
- 増築した
- 築年数が古い
- 図面が残っていない
という住宅では、一度耐震診断を受けると安心です。
耐震診断では、建物全体の状態を確認したうえで、本当に必要な補強方法を知ることができます。
安心して住み続けるためにも、増改築の履歴がある住宅では、耐震性も含めて総合的に確認し、必要な対策を検討しましょう。
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