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執筆：二級建築士 安藤勉
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1981年以前に建てられた住宅は危ない。
そんな話を聞いたことはありませんか？
実際に、
「実家が1981年より前に建てられているので心配です。」
「旧耐震基準の住宅は危険なのでしょうか。」
というご相談をいただくことがあります。
1981年（昭和56年）に建築基準法の耐震基準が大きく見直されたことから、「1981年以前の住宅は危険」と思われる方も少なくありません。
しかし、1981年以前に建てられた住宅が、すべて危険というわけではありません。
この記事では、旧耐震基準と新耐震基準の違いや、熊本地震から分かったことを踏まえながら、「築年数だけでは判断できない理由」を建築士の立場から分かりやすく解説します。
【建築士からのメッセージ】
この記事は、不安をあおるためでも、耐震工事を勧めるためでもありません。
住宅の耐震性は、築年数だけで決まるものではありません。
大切なのは、正しい知識を身につけたうえで、現在のお住まいの状態を確認することです。
私たちは、不安だけで判断するのではなく、 正しい知識をもとに判断していただくために情報をお伝えしています。
この記事で分かること
✅旧耐震基準と新耐震基準の違い
✅1981年以前の住宅が必ずしも危険ではない理由
✅2000年基準と熊本地震の関係
✅築年数だけでは耐震性を判断できない理由
✅耐震診断を検討した方がよい考え方
1981年以前の家は危ないのでしょうか？
「1981年以前に建てられた家は危険」
そんな話を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
確かに、1981年（昭和56年）6月に建築基準法の耐震基準が大きく見直され、それ以前に建てられた住宅は一般的に「旧耐震基準」の住宅と呼ばれています。
そのため、「1981年以前の住宅は耐震性が低い」と紹介されることも少なくありません。
しかし、1981年以前に建てられた住宅が、すべて危険というわけではありません。
では、なぜ「1981年以前の住宅は危険」と言われるようになったのでしょうか。まずは、旧耐震基準と新耐震基準の違いから見ていきましょう。
旧耐震基準と新耐震基準の違い
1981年（昭和56年）の新耐震基準とは
1981年6月、建築基準法の耐震基準が大きく見直されました。
それ以前の基準は「旧耐震基準」、それ以降は「新耐震基準」と呼ばれています。
旧耐震基準では、主に震度5程度の地震でも建物が倒壊しないことを想定していました。
一方、新耐震基準では、震度6強から7程度の大きな地震でも建物が倒壊・崩壊せず、人命を守ることを目的とした基準へ強化されました。
2000年基準とは
さらに2000年には、木造住宅の耐震性を高めるため、耐力壁の配置や接合部、基礎などの基準がより具体的に定められました。
そのため、木造住宅では1981年だけでなく、2000年頃も耐震性を考えるうえで一つの目安となっています。
ただし、これらは建築当時の基準です。
現在の耐震性は、建物の状態や維持管理、増改築の有無などによっても変わります。
そのため、1981年や2000年はあくまで目安であり、実際の耐震性は建物ごとに異なります。
1981年以前でも安心して住める住宅があります
1981年以前に建てられた住宅だからといって、耐震性に問題があるとは限りません。
実際には、当時の基準を上回るようなしっかりとした造りの住宅も数多くあります。
建築基準法は、住宅を建てるための最低限の基準です。
そのため、当時でも基準以上の性能を目指して建てられた住宅は少なくありません。
例えば、昔の大工さんが建てた木造住宅の中には、太い柱や梁が使われ、筋交いなどの補強材もしっかり施工されている家があります。
このような住宅では、大きな地震でも被害が比較的少なかった事例もあります。
一方で、1981年以降に建てられた住宅でも、建物の形状や施工内容、増改築の有無、維持管理の状況などによって耐震性に差が生じることがあります。
家の安全性は、築年数だけで決まるものではありません。
どのように設計・施工され、その後どのように維持管理されてきたかも重要です。
だからこそ、住宅の耐震性は「築年数」だけで判断するのではなく、「実際の建物の状態」を確認することが大切です。
熊本地震で分かったこと
2016年に発生した熊本地震では、多くの住宅に被害が発生しました。
この地震で注目されたのが、1981年以降の「新耐震基準」で建てられた住宅の中にも、大きな被害を受けた建物があったことです。
一方で、1981年以前に建てられた住宅でも、大きな被害を受けなかった住宅があります。
つまり、築年数だけで住宅の安全性を判断することはできないということが、熊本地震によって改めて明らかになりました。
住宅の耐震性は、
- 建物の形状やバランス
- 増改築の有無
- シロアリ被害や木材の劣化
- 設計・施工の内容
- 維持管理の状況
など、さまざまな要素が影響します。
また、熊本地震の被害を踏まえ、木造住宅では2000年頃の基準も耐震性を考えるうえで一つの目安とされています。
しかし、これも「2000年以前は危険」「2000年以降は安心」という意味ではありません。
大切なのは、築年数だけで判断するのではなく、現在のお住まいの状態を正しく確認することです。
気になる場合は、耐震診断を受け、専門家に確認してもらうことをおすすめします。
まとめ
築年数は、耐震性を考えるうえで大切な目安です。
しかし、それだけで住宅の安全性を判断することはできません。
大切なのは、現在のお住まいの状態を正しく知ることです。
気になる場合は、耐震診断を受け、 現在のお住まいの状態を専門家に確認してもらうことをおすすめします。
耐震について不安な方へ
1981年（昭和56年）以前の基準で建てられた木造住宅であれば、多くの自治体で耐震診断の補助制度や耐震診断士の派遣制度が用意されています。
耐震性に不安がある方は、まずお住まいの市区町村へ相談してみましょう。
「耐震診断を受けた方がいいのか分からない」「どこへ相談すればいいのか分からない」という場合は、地域で耐震や住宅リフォームの実績がある工務店やリフォーム会社に相談するのも一つの方法です。
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